弊社ロゴマークについて

このロゴデザインは、当社をシンボライズしたものです。
二つの楕円は、地球上のあらゆるネットワークを表現しています。
両端の正円は、それらを通して結び合う人々をイメージしています。
会社概要
| 社名 | 株式会社ティーエム技研 |
|---|---|
| 創業 | 平成元年(1989年)9月 |
| 設立 | 平成7年(1995年)1月 |
| 資本金 | 1,100万円 |
| 従業員 | 7名 (令和6年12月現在) |
| 役員 | 代表取締役 犬塚 一成 取締役 犬塚 光幸 取締役 大浦 達廣 会計参与 柿原 剛人 |
| 本社 | 〒840-0016 TEL:0952-24-6950 |
| 福岡営業所 | 〒812-0069 TEL:092-626-5070 |
| 営業時間 | 8:30~17:30 |
| 定休日 | 労働カレンダーによる |
| 取引銀行 | 佐賀銀行 水ケ江支店 佐賀信用金庫 大崎支店 三井住友銀行 佐賀支店 |
| 建設業者登録 | 電気工事業 佐賀県知事許可 般-3第8690号 電気通信工事業 佐賀県知事許可 般-3第8690号 |


技術資格一覧
| 資格 | 有資格者数 |
|---|---|
| 1級電気工事施工管理技士 | 3名 |
| 2級電気工事施工管理技士 | 1名 |
| 1級電気通信工事施工管理技士 | 3名 |
| 2級電気通信工事施工管理技士 | 1名 |
| 第1種電気工事士 | 1名 |
| 第2種電気工事士 | 5名 |
| 工事担任者DD第1種 | 1名 |
| 工事担任者DD第3種 | 1名 |
| 第1級陸上特殊無線技士 | 1名 |
| 光ファイバケーブル工事監理技術者 | 2名 |
| 高所作業車運転技能教育 | 6名 |
| 酸素欠乏・硫化水素危険作業主任者 | 6名 |
| 小型移動式クレーン(5t以下) | 1名 |
| 玉掛け技能講習 | 3名 |
| 足場組立等作業主任者 | 1名 |
| あと施工アンカー(2種) | 3名 |
| 防犯設備士 | 1名 |
| 高圧・特別高圧電気取扱者 | 1名 |
| 低圧電気取扱者 | 3名 |
| 職長・安全衛生責任者 | 6名 |
| 建設業経理士2級 | 2名 |
沿革
- 平成元年9月
- ティーエム技研を開業
電気通信工事の設計・施工・及びコンサルティング業務を目的に営業開始。 - 平成7年1月
- 株式会社ティーエム技研 設立 資本金1,100万円
- 平成8年7月
- 建設業 佐賀県知事許可(般-18)8690号 電気工事業・電気通信工事業を取得
- 平成9年9月
- 住友電気工業株式会社と特約契約を締結
- 平成10年5月
- 現住所に本社新社屋を建設
- 平成11年3月
- 福岡営業所を「博多区美野島」に開設
- 平成12年4月
- 業務拡大により、工事体制を強化するために技術部を設置
- 平成12年5月
- 福岡営業所を「博多区博多駅南」に移転
- 平成13年3月
- 住友電気工業株式会社の指導により、ABF(Air Blown Fiber)工法習得・認定
- 平成14年4月
- 住友電気工業株式会社より、光コネクタ(CF-2071)取付加工の技能認定を取得
- 平成17年1月
- 会社創立10周年記念
- 平成17年2月
- バーコードリーダーケーブル・光コネクタなどの生産体制を強化するために佐賀本社増築
- 平成17年4月
- 福岡営業所を「東区郷口町」に移転
- 平成18年8月
- 三菱電機システムサービス株式会社より、MELSEC 用光ファイバ端末加工の技能認定を取得
- 平成19年3月
- 佐賀県建設業入札参加資格登録(電気通信工事)
- 平成19年4月
- 佐賀市競争入札参加資格認定登録(電気通信工事)
- 平成27年1月
- 会社創立20周年
- 平成28年1月
- 佐賀県より経営革新計画の承認 (県承認番号:第27-35号)
- 平成28年11月
- 新規事業「閉鎖型植物工場による葉物野菜の生産」開始
- 令和03年12月
- 佐賀市長より「農業経営改善計画(認定農業者)」取得
認定番号:3-112号 - 令和04年12月
- 九州経済産業局長より「事業継続力強化計画に係る認定」取得
認定番号:20221221九州第5号 - 令和06年07月
- 全国健康保険協会 佐賀支部より「がばい健康企業宣言」認定
宣言No, 876 - 令和06年07月
- 佐賀県知事より「子育て応援宣言事業所」認定
登録番号 : 1106号
アクセス
本社
- 九州道「佐賀大和IC」より車で約30分
- 有明佐賀空港より車で約20分
- JR「佐賀駅」より車で約15分

がばい健康企業宣言
さが子育て応援宣言企業
こども110番の家
経営革新計画承認
事業継続力強化計画 認定書
農業経営改善計画認定書